サラリーマンが副業を始める時に気になることの一つに、会社にばれないのか？ということがあります。
By: B.
あなたの会社は副業を禁止しているのか確認してみる
サラリーマンが副業を始める時に、一度確認してみて欲しいものがあります。
それは、あなたが勤めている会社の就業規則です。
就業規則は会社のルールブックです。
サラリーマンが守るべきルールが全部書いてあります。
今日本の会社では、一般的に、副業が禁止されているところが多いと思います。
しかし、あなたの会社が本当に副業を禁止しているのか、それは就業規則を確認してみないとわかりません。
就業規則に「副業禁止」の文字がなければ堂々と副業できます。
この場合は何の問題もありませんね。
副業が禁止ならもう方法はないのか？
では副業禁止と書いてあった場合、あきらめないといけないのでしょうか。
そもそも、会社との契約は就業時間が決められた契約のはずです。
一般的には９時～18時とかだと思います。
この時間以外の以外のプライベートな時間、その時間にまで会社が決めたルールを守らないといけないのは、いかがなものでしょうか。
そこまで会社が、従業員を縛っていいものなんでしょうか。
法律的に厳密に言えばどうなのかよく分からないところですし、もしかすると裁判での判例なども出ているのかもしれません。
しかし今は、給料は上がらないばかりか、下がることさえある現在の世の中です。
「景気悪いから給料は下げるけど、副業は禁止です」というのはあまりにも身勝手なことだと感じます。
まあ、雇われている身なのであまりにどうどうと副業を認めろと会社に迫ってもどうかと思いますが。
わたしとしては、サラリーマンの方に副業をすすめているので、就業規則で副業を禁止されているから、ネットで稼いでみたいんだけどできないとなってしまうのは、とても残念です。
副業は自己責任でやる
会社が何のために副業を禁止するのかというと、会社での仕事に影響するのがいやだからです。
たとえば、副業を深夜までやって寝不足になり、会社での仕事がおろそかになるとか。
逆に言えば、会社での仕事をちゃんとやっていればとやかく言われる筋合いはありません。
わたしの場合は、副業を始めてから時間の使い方にメリハリが付くようになり、無駄な時間はできるかけないように仕事をするようになったので、会社での仕事も効率良くできるようになりました。
副業禁止の中で給与以外にお金を稼ぐのであれば、自己責任で会社にばれないようにやるしかありません。
そのために気をつけることをまとめてみます。
自宅でできる副業をやる
副業としてアルバイトに外に出てしまうと、いろいろな人と関わりあうことになります。
飲食店なんかだと、会社の人がお客さんとしてくるかもしれません。
そんな事態になったら、あっという間にばれてしまいます。
自宅でできる副業をやりましょう。
わたしがおすすめするのはネットを使ったビジネスです。
たとえばこんなものがありますね。
自分の収入にしない
これはどうしてもという時に使う奥の手なのですが、お金を稼いでもそれを自分の名義ではなく、家族の名義にしてしまうという技です。
結婚していれば、奥さんの名前で登録しておいて、実際の作業は自分がやるとか。
独身であれば親の名前にしてしまうとかです。
これは自分が働きに行くようなアルバイトではできませんが、ネットを使ったビジネスであれば有効な手です。
ただし、今まで収入が0だった人がお金を稼ぐようになると税金がかかったり、会社でもらっていた家族手当などがもらえなくなるなど、弊害もありますので注意が必要です。
副業を始めたことは必要最低限の人にしか話さない
副業を始めて、少額でも稼ぐようになるとついつい人に話したくなります。
しかし、会社で給与以外に収入があることを口を滑らして言ってしまったが最後、あることないこといろいろ言われるようになります。
人の口に戸は立てられない、といいますが秘密は必ずもれます。
せっかく、副業で収入が増えてきても副業が原因で会社を首になってしまったら元も子もありません。
もういつやめてもいいや、と思えるような会社ならペラペラしゃべってもいいですが、サラリーマンを続けていこうと思うのであれば、副業を始めたことは必要最低限の人にしか話さないようにしてください。
確定申告をする
副業をしてお金を稼げると、その稼いだ金額に応じて税金を払う必要があります。
サラリーマンは税金のことなんて考えたことがないと思いますので、最初はチンプンカンプンだと思いますが、ここで覚えておいて欲しいのは、お金を稼いだら確定申告して、税金を納める必要があるということです。
でないと脱税で捕まることもあり得ます。
支払うべき税金の種類として所得税と住民税があります。
このうち所得税は確定申告が終わったらすぐに支払いをしないといけません。
しかし、住民税は後払いになります。
サラリーマンの場合、住民税は給与から天引きされる「特別徴収」という方法になっています。
そのため、確定申告をして住民税の金額が決定したら、その金額があなたの勤め先の会社に通知されます。
会社が金額を知らないと天引きできないからです。
そうすると、給料が同じ程度の他の社員よりも、あなたの住民税が多くなる場合があります。
ここから副業をしていることが会社にばれることがあります。
これをさけるためには確定申告のときに、住民税を「自分で納付」に◯を付ける必要があります。
これは、サラリーマンでの給与の分の住民税のみが会社に請求され、その他の所得に対する住民税は個人に直接請求されるという「普通徴収」と呼ばれる制度です。
この制度を利用すれば、会社は副業分の住民税を知ることができません。
つまり、給料が同じ程度の他の会社員と同じ住民税になりますので、自分が副収入を得ていることは会社には分からず、副業をしていることがばれることはまずありません。
確定申告とか税金についてはもっといろいろ書きたいことがあるのですが、税金についてのアドバイスは税理士しか認められていないので、あまり突っ込んで書くことができません。
詳しくはこの本を読んでみてください。
今まで読んだ確定申告の本の中ではピカイチに分かりやすい本です。
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あきらめなければ道はある
副業禁止の規定であっさりあきらめてしまったら、あなたの人生はなにも変わりません。
あきらめなければ道はあります。
どんどんトライして欲しいです。
自分の人生なのですから。
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